【50代から始める資産形成】おすすめ投資法や利用すべき制度も紹介

50代から資産形成を始めるには、比較的リスクが低い投資法を選び、税金の優遇制度を利用しながら、コツコツと資産を増やすことがおすすめです。資産形成では、貯蓄だけでなく投資も組み合わせて、より効率的に資産を増やしていくことが大切です。

投資初心者の方も、経験者の方も、自分の考えに合った投資法で資産形成に取り組みましょう。

この記事では、50代から始めやすい資産形成方法を解説します。節税に役立つ制度も合わせて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の執筆者
伊藤久実

伊藤FP事務所代表。ファイナンシャルプランナー(AFP)兼ライター。大学卒業後、証券会社・保険コンサルタントを経て事務所代表兼フリーライターとして活動を始める。家計の見直しから税金・保険・資産運用まで、人生の役に立つ記事を幅広く執筆。

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50代から資産形成を始めるべき3つの理由

50代は精神的・金銭的にも余裕が出てくるため、積極的に資産形成を始めたい年代といえます。

ここでは、50代から資産形成を始めるべき3つの理由を紹介します。

老後まで約15年~20年と十分な期間がある

日本の年金受給開始年齢は65歳のため、 資産形成に充てられる期間は約15年あります。また、近年は高齢になっても働く人が増えています。

「令和4年版 高齢社会白書」によると、それぞれの年代の労働力人口比率は以下の通りです。65歳~69歳の年代では、半数以上の人が働いていることが分かります。

年齢労働力人口比率
65~69歳51.7%
70~74歳33.2%
75歳以上10.6%

70歳まで働くと仮定すれば、50歳から70歳まで約20年あるため、資産形成に取り組むには十分な期間といえます。15年~20年をかけて、コツコツと資産形成を行うことで、まとまった老後資金を準備できます。

50代からの資産形成でも十分に時間があり、遅すぎることはないため安心して取り組みましょう。

子供が独立して金銭的負担が減る

50代は子どもが独立する時期であり、社会人になった子どもへの養育費などの金銭的負担が減る人も多いでしょう。

50代は子育てが一段落するため、養育費などの支出も減ります。その結果、多くのお金を資産形成に回せるというメリットがあります。

退職が近づき老後資金形成に本気で取り組める

50代は、定年退職や老後の生活について、少しずつイメージする時期でもあります。若い頃は「老後の資産形成」と言われても、実感が湧かない人がほとんどです。

しかし、育児が忙しく老後について真剣に考えられなかった人でも、50代になると老後をどのように過ごしたいか、どれくらいの貯蓄があれば良いかイメージし、その分真剣に資産形成に取り組む人も増えてきます。

50代になると、「ねんきん定期便」に将来の年金見込み額が表示されるため、受け取れる年金額を確認できます。受給額や退職金の額を考慮し、自分に合った老後資金の目標額を具体的に設定し、資産形成を進めましょう。

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50代では毎月どれくらい資産形成にまわすべき?

50代では、毎月どれくらいの金額を資産形成にまわすべきか、同年代の人はどれくらい貯蓄しているのか、気になる人も多いでしょう。資産形成は重要ですが、貯蓄・資産運用にまわす金額が多すぎても、生活の質が低くなってしまうため注意が必要です。

金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査(令和5年・二人以上世帯調査)」によれば、50代の「年間手取り収入からの貯蓄割合」は以下の通りです。

手取り収入からの貯蓄割合割合
5%未満6.9%
5~10%未満15.7%
10~15%未満20.2%
15~20%未満5.2%
20~25%未満8.3%
25~30%未満1.7%
30~35%未満5.7%
35%以上8.1%
貯蓄しなかった28.1%

最も多いのは、手取り年収の「10~15%未満」で、次は「5~10%」となっています。ただし、個々の事情は異なり、子どもがまだ独立していない世帯もあるでしょう。

このデータは目安として参考にし、自分に合った無理のない運用額を設定しましょう。

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50代におすすめの資産形成方法5選

50代でおすすめの資産形成方法は、以下の5つです。

  • 株式投資
  • 債券投資
  • 投資信託
  • 金投資
  • 保険

資産形成方法には、他にも多くの選択肢があります。しかし、50代からの資産形成では比較的リスクが低い方法が適しているため、上記5つの方法がおすすめです。

それでは、それぞれの投資法についてみていきましょう。

株式投資

株式投資とは、企業が発行する株式を購入し、価格が上昇した際に売却して利益を得る資産形成方法です。

また、株を保有することで「配当金」を受け取ったり、企業独自の商品や金券などの「株主優待」を受けられる場合もあります。

株式投資のメリット

株式投資のメリットは、以下のとおりです。

  • 株価が値上がりすると大きな利益を得られる
  • 配当金や株主優待を受けられる場合がある

最大のメリットは、大きな利益が期待できる点です。将来性がある企業の場合は、株価が数倍になることも珍しくありません。また、配当や株主優待を受け取れるというメリットもあります。ただし、株主優待を設けていない企業も多いため、投資する前に確認するようにしましょう。

株式投資のデメリット

株式投資のデメリットは、以下のとおりです。

  • 値動きが比較的大きいため、大きな損失が発生する可能性がある
  • 企業が倒産すると株の価値がゼロになることがある
  • 売買単位が大きいため、まとまった資金が必要になる

株式投資では、上がるときも下がるときも、比較的値動きが大きくなる傾向があります。

株価が2倍、3倍になると大きな利益が得られますが、2分の1や3分の1に減少する可能性もあるため注意が必要です。大きな利益を期待できる半面、大きな損失が出る可能性があることを覚えておきましょう。

また、企業が倒産した場合は、株式の価値がゼロになるリスクがあります。可能であれば、一つの企業に集中投資するのではなく、複数の株式に分散投資してリスクを抑えることが大切です。

株式投資では、売買単位は100株のため、まとまった資金が必要になるというデメリットもあります。例えば、株価が2,700円の場合は、2,700×100=270,000円となり、最低でも27万円が必要な計算です。株式投資は、数万円程度の少額投資が難しい点も認識しておきましょう。

債券投資

債券投資とは、国や地方自治体、民間企業などが発行する有価証券の一種を買い、利子を得る資産形成方法です。国が発行する債券は「国債」、企業が発行する債券は「社債」と呼ばれます。

債券を購入するということは、発行元にお金を貸すことを意味します。例えば、「トヨタの債券(社債) 期間5年 1%」という社債を100万円分買った場合、100万円をトヨタに5年間貸したことになります。

債券投資のメリット

債券投資のメリットは、以下です。

  • 安定した収益を得られる
  • 満期時には償還されるため、比較的安全性が高い

債券は、定期的に利子を受け取れる仕組みのため、収益が安定しており、見通しが立てやすいというメリットがあります。たとえば、利率が1%で、期間5年の社債を100万円分買った場合、毎年1万円の利息を5年間継続して得つつ、満期には100万円が償還されることになります。

満期まで保有すれば元本割れするリスクがないため、株式投資よりも安全性が高い資産形成方法といえます。

債券投資のデメリット

債券投資のデメリットは、以下です。

  • 発行元が倒産した場合、価値がゼロになる可能性がある(倒産リスク)
  • 大きな利益は見込めない

債券の発行元が倒産した場合、債券の価値がゼロになってしまうことがあります。そのため、堅実な経営をしている発行元の社債を選ぶ必要があります。

国債の発行元は「日本国」であるため、倒産リスクはほぼゼロといえます。倒産リスクを避けたい人には、利率は低いものの、元本割れしにくい国債を選ぶことをおすすめします。

また債券は安定した利益を見込めるものの、利益自体は大きくありません。比較的大きな利益を期待する場合は、株式投資や投資信託など、他の資産形成方法を検討するのが良いでしょう。

投資信託への投資 

投資信託とは、投資家から集めた資金をファンドマネージャーが運用し、得られた売買益や配当などの利益を投資家に還元する仕組みです。投資信託を購入し、値上がりした際に解約して利益を得ることで資産形成を進めます。

投資信託には、「分配金あり」と「分配金なし」の2つの種類があります。分配金ありの投資信託は、投資信託での運用益を「普通分配金」として投資家に分配します。分配金が支払われると、その分投資信託の基準価額は下がる仕組みです。

「分配金なし」は、運用利益を再投資して運用資産を増やしていくため、分配金はないものの、投資信託の基準価額は上がります。投資信託で長期運用を目指す人には、利益を自動的に再投資しながら運用していく「分配金なし」がおすすめです。

投資信託のメリット

投資信託のメリットは、以下のとおりです。

  • 少額から投資できる
  • 分散投資ができる
  • プロに運用を任せられる
  • 積立投資に適している

投資信託への投資は、プロに運用を任せられます。そのため、「どの銘柄に投資すれば良いかわからない」「買い時や売り時を判断できない」という人に適しています。

また、投資信託は100円から購入できる証券会社もあり、自分に合った金額で積立投資をしやすいというメリットもあります。投資信託は、投資家から集めた何百億というお金をさまざまな株式や債券などに投資するため、分散投資の効果も得られます。

例えば、一つの企業に投資した場合、株価が下がったり倒産したりした際に大きな損失が発生する可能性があります。しかし、100社や200社といった多くの企業に分散投資していれば、その中の一つの企業が倒産しても、損失を最小限に抑えられます。

この仕組みが「分散投資がリスクを抑えられる」という理由です。投資信託に投資をすれば、多くの企業に分散投資していることになるため、「リスクを抑えつつ利益を期待したい」という人に適しています。

投資信託のデメリット

投資信託のデメリットは、以下のとおりです。

  • 手数料が高い場合がある
  • 元本が割れることがある
  • 株式のようにリアルタイムで売買できない

投資信託では以下の手数料がかかります。

手数料の種類内容
購入時手数料投資信託を購入する際の手数料
運用管理費用(信託報酬)投資信託を保有している間、継続して日々支払う費用
信託財産留保額投資信託の購入時および解約時に、手数料とは別に徴収される費用。

特に信託報酬は、投資信託を保有している間、継続して発生する費用です。投資信託で長期運用する場合は、「信託報酬」が比較的低いものを選ぶと良いでしょう。

また、投資信託の中でも株式に投資するものを「株式投資信託」といいます。株式投資信託は、株式を多く組み入れており元本割れのリスクがあるため、注意が必要です。

投資信託は株式のように、取引時間中にリアルタイム取引ができず、1日に1回決定する「基準価額」で取引される点も認識しておきましょう。

金投資

金投資とは、貴金属の「金」に投資する方法で、以下の特徴があります。

  • 金の価値は万国共通であること
  • 有事に買われる「安全資産」として世界中から認識されていること
  • 「実際の金そのもの」に価値があるため、株式のように資産価値がゼロになる可能性は低いこと

また、金に投資する方法は以下の通りにさまざまで、自分に合った方法を選べます。

  • 金地金を買う
  • 金貨を買う
  • 純金積立をする
  • 金投資信託を購入する
  • 金ETFを売買する

金投資のメリット

金投資のメリットは、以下のとおりです。

  • 世界中で需要があるため値崩れしにくい
  • 戦争などの有事に強い
  • インフレに強い

金は宝飾品だけでなく工業製品にも利用されており、常に一定の需要があります。しかし、地球における金の埋蔵量には限りがあります。このように、安定した需要が常にある一方で、供給量は限られているため、金は値崩れしにくいという傾向があります。

また、金は戦争などの有事の際に買われるという性質があります。紛争などの有事の際は、株や債券などは価格が下がる傾向にありますが、金は逆に買われるケースが多くなっています。そのため、金にも分散投資しておくと、有事の際も資産を守りやすくなるというメリットがあります。

近年は「有事の円買い」という状況が見られず、円を安全資産とみなすことは難しいため、資産の一部を金に投資するのも良い方法です。また、インフレ時には、金そのものの価値が上がる傾向があるため、資産の目減りを防ぐ効果も期待できます。

金投資のデメリット

金投資のデメリットは、以下のとおりです。

  • 短期間で大きな利益を得にくい
  • 利息を得られない(インカムゲインを得られない)
  • 金の保管コストや手数料がかかる

金は株式のように大きな値動きをするケースは少ないため、短期間で大きな利益を得にくいというデメリットがあります。

また、金は資産を保有しているだけで受け取れる「インカムゲイン」を得られない点もデメリットです。例えば、貯蓄であれば、利息がつきますし、株式であれば配当や株主優待があります。

しかし、金を持っていても利息や配当はないため、金を保有することで得られるインカムゲインはゼロということになります。

金利が高い場合は、インカムゲインを得られる金融商品にお金が流れやすくなり、金の価格が下がりやすい傾向があります。また、金への投資方法によってさまざまなコストが発生します。例えば純金積立の場合、現物を引き出す際に手数料がかかります。

金ETFや金関連の投資信託でも信託報酬などが発生するため、投資前に手数料を確認することが重要です。

保険

保険にはさまざまな種類があり、病気やケガの入院時に保険金を受け取れる「医療保険」、死亡時に保険金を受け取れる「終身保険」、年金の原資を積み立てられる「個人年金保険」などがあります。

保険には「掛け捨てタイプ」と「積立タイプ」があり、積立タイプでは保険料の一部を積立てて運用できます。保険を使って資産形成をしたい場合は、この「積立タイプ」の保険を利用します。

積み立てた資金の運用は保険会社が行います。 運用の予定利率がある程度固定されているものや、積立金を株式投資に回して大きな値上がりを目指す商品もあります。

保険のメリット

積立・運用タイプの保険のメリットは、以下のとおりです。

  • もしもの時には保険金を受け取れる
  • 積み立てて運用したお金を「解約返戻金」として受け取れる
  • 生命保険料控除を使える

保険は、保険料を積み立てて運用でき、万が一の際には保険金を受け取れます。一つの商品で「運用」と「保障」の両方のメリットを享受できる点が、保険の魅力といえます。

また、「生命保険料控除」を使えるため、保険に加入することで所得税の軽減にも役立ちます。

保険のデメリット

保険を利用した資産形成におけるデメリットは、以下のとおりです。

  • 10年、20年、30年という長期の加入が必要になる
  • 掛け捨てタイプよりも積立タイプのほうが保険料が高くなる

保険は、基本的には、「万が一の際の保障を得る商品」です。積立タイプでは10年以上加入するケースがほとんどですし、短期解約は手数料が割高になることもあるため、注意が必要です。

また、積立タイプのほうが保険料が高くなるというデメリットもあります。例えば、死亡保障100万円の保険に加入したい場合、掛け捨てタイプよりも積立タイプのほうが大幅に保険料が高くなるケースもあります。

保険を検討する際は、同じ保障内容で「掛け捨てタイプ」と「積立タイプ」を比較し、自分に合ったものを選ぶようにしましょう。

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50歳からの資産形成で利用すべきおすすめの制度は?

50歳から資産形成をする場合は、効率的にお金を貯めていくためにも、節税できる制度を積極的に利用する必要があります。

ここでは、投資の利益を一定額まで非課税にできる制度を紹介します。

新NISA(成長投資枠)

新NISAとは、国が個人の資産形成を応援・後押しするために作った税制優遇制度です。株式や投資信託などの運用益が一定額まで非課税になるため、効率的に資産形成ができます。

新NISAの成長投資枠では、年間240万まで株式や投資信託・ETFを購入することができます。

また、成長投資枠の運用益は1,200万円まで非課税となります。つみたて投資枠と合わせると、合計で1,800万円までの運用益を非課税で受け取れる仕組みです。

新NISA(つみたて投資枠)

新NISAのつみたて投資枠は、従来の「つみたてNISA」の役割を引き継ぐ形になっています。年間120万円までの積立投資が可能で、成長投資枠と合わせて1,800万円までの運用益を、非課税で受け取れます。

つみたて投資枠の対象となる投資商品は、「販売手数料がゼロ」「信託報酬が一定水準以下」など、金融庁が規定する要件を満たした商品のみです。

年間の投資可能額は120万円のため、毎月最大10万円までの積立投資が可能です。コツコツと資産形成をするためには、この積立投資をメインにすると良いでしょう。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCoとは、自分自身で老後の年金を形成する制度です。原則として、65歳まで掛金を拠出して運用し、65歳以降に年金として受け取れる仕組みです。拠出した掛金は所得から控除でき、月額5,000円から始められるため、投資初心者にも利用しやすい制度といえます。

ただし、掛金は原則65歳まで引き出すことができないため、注意しましょう。50代の資産形成で、NISAとiDeCoどちらを選ぶかについては、以下の記事も参考にしてください。

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50代の資産形成で気を付けたいポイントや注意点

50代からの資産形成では、いくつかの点に気を付ける必要があります。それぞれくわしく解説します。

老後の必要資金を計算して目標額を決める

50代から資産形成を始める際は、老後の必要資金を正確に計算し、目標額を設定しましょう。なんとなくお金を貯めるのではなく、目標を定めたほうがモチベーションも向上します。

老後期間の計算は、90歳まで生きることを前提に、25年分の必要な老後資金額を計算します。老後に必要な資金の計算方法については、以下の記事も参考にしてください。

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積立投資をしてリスクを低く抑える

投資のリスクを抑える方法としては、「積立投資」があります。積立投資とは、毎月一定の金額をコツコツ積み立てていく方法です。例えば、「毎月Aという投資信託を2万円購入する」という方法が積立投資に該当します。

積立投資のメリットは、以下のとおりです。

  • 少額からリスクを抑えて投資ができること
  • 価格が下がった時にたくさんの口数を購入できる
  • 自動積立ができるため、手間がかからない

積立投資では、投資信託の価格が下がった際に多くの口数を購入できるというメリットがあります。また、価格が高い時も低い時も一定額を買い付ける仕組みのため、価格の変動に一喜一憂せずに、資産形成を着実に継続できるというメリットもあります。

投資信託を積み立てることで、分散投資ができている状態になります。投資信託の積立投資でリスクを低く抑えながら、継続して積み立てるようにしましょう。

ハイリスク・ハイリターン投資は避ける

50代から資産形成を始める場合、老後が近づいていることもあり、すぐに結果を出したいと焦る傾向があります。その結果、ひとつの株式に一括投資したり、値動きが激しいものに投資するという「ハイリスクの投資」を行い、大きな損失が出ることがあります。

大きな利益を期待できるということは、「値動きの幅が大きい」ということなので、逆に大きな損失を招く可能性もあります。50代からの資産運用では、大きな利益を狙うのではなく、比較的リスクが低いものに投資をすることを心がけましょう。

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50代からの資産形成方法はインデックス投資がおすすめ

50代からの資産形成方法としては、インデックス投資がおすすめです。インデックス投資とは、株価指数(インデックス)に連動して値動きをするように作られた投資信託に投資することをいいます。

株式の代表的なインデックスには、以下のものがあります。

  • 日経平均株価(日経225。日経平均)
  • 東証株価指数(TOPIX)
  • NYダウ(ダウ平均株価・米国)
  • S&P500指数(米国)
  • ナスダック総合指数(米国)

インデックス投資のメリットは、簡単に分散投資が可能である点です。例えば、日経平均株価は225銘柄で構成されているため、日経平均株価に連動する投資信託を購入すると、225銘柄に分散投資できていることになります。

また、インデックス投資信託では、ファンドマネージャーが投資先を選別するのではなく、株式指数に連動するよう設計されています。インデックスファンドは投資信託の中でも信託報酬などのコストが低く、コストを抑えた資産形成が可能です。

50歳からの資産形成では、リスクを抑えながら投資することが大切です。老後まで15~20年の時間があるため、インデックス投資を活用して着実に資産形成を進めるのが良いでしょう。

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資産形成のために収入を増やすことも検討しよう

50代から資産形成したいけれど、貯蓄や運用にまわせるお金が少ないと悩む人もいるでしょう。このような場合、資産形成のために収入を上げることを検討するのも一つの方法です。収入を上げたい場合、以下のような方法があります。

  • 副業をはじめる
  • 独立・起業する

副業をはじめる

近年、副業を認める企業が増加しており、退社後や休日などに働いて収入を増やす人も多くなっています。例えば、オンラインで仕事を受注したり、休日はパートとして働くなど、さまざまな方法があります。

本業に支障が出ない範囲で、自分に適した副業を探してみると良いでしょう。

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独立・起業する

収入を上げるために、独立・起業するという方法もあります。近年は65歳以降も働く人が増えています。

得意なことを活かして独立・起業することで、モチベーションを維持し、やりがいを持って働くことができます。また、ライフスタイルや体調に合わせて、高齢になっても柔軟に働けるというメリットがあります。

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まとめ

50代から資産形成する場合は「株式投資」「債券投資」「投資信託」「金投資」「保険」の5つの投資法がおすすめです。

ただし、個人それぞれで貯蓄(余裕資金)額や家族構成、リスク許容度や将来の目標は異なるため、5つの投資法の特徴をよく理解し、自分の状況や考え方に合ったものを選ぶことが大切です。

50代からの資産形成は、決して遅くありません。将来の安心を手に入れるためにも、個人それぞれの状況に合った適切な投資法を選び、無理のない範囲で取り組むようにしましょう。

 

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