【2026年最新】50歳の平均年収は456万円｜手取り・男女別・業界別の早見表＆年収アップ4つの方法

50歳の平均年収や手取りはどれくらいなのか、自分の収入は同世代と比べて高いのか低いのか、気になる人は多いでしょう。50歳に差し掛かると、キャリアが成熟期に入りつつも定年も視野に入り、年収・手取りの相場感を正しく把握しておくことが、その後の働き方や老後資金計画に直結します。

結論からお伝えすると、令和6年の最新データ（厚生労働省 賃金構造基本統計調査）では、50〜54歳の平均年収は約456万円、手取り年収は約342万円。前年（令和5年）の約445万円から約11万円アップしており、賃上げの流れを反映して50代の平均賃金は2年連続で上昇しています。

この記事では、令和6年最新データを使って、50歳の平均年収・手取りを男女別・企業規模別・業界別・学歴別・雇用形態別・都道府県別など多角的に紹介します。あわせて、平均より上の年収を狙うための4つの方法も解説しますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の執筆者

伊藤久実

伊藤FP事務所代表。ファイナンシャルプランナー（AFP）兼ライター。大学卒業後、証券会社・保険コンサルタントを経て事務所代表兼フリーライターとして活動を始める。家計の見直しから税金・保険・資産運用まで、人生の役に立つ記事を幅広く執筆。

50歳の平均年収と手取りはどれくらい？

50歳の平均年収は、厚生労働省の「令和6年 賃金構造基本統計調査」によると約456万円、手取りを年収の75％と仮定すると、手取り年収は約342万円です。

「賃金構造基本統計調査」では、50歳のピンポイントのデータはないため、この記事では「50～54歳の平均年収」を「50歳の平均年収」として考えていきます。

この統計の「1ヶ月あたりの賃金」には賞与も含まれており、「（12ヶ月分の収入＋年間賞与）÷12」で求められた数値です。

50歳の平均年収と手取りの計算方法

一般的に、年収からは以下のような税金や保険料が引かれるため、手取り年収は75％～80％になると言われています。

• 所得税
• 住民税
• 健康保険料
• 厚生年金保険料
• 雇用保険料
• 介護保険料

このようなことから、この記事では、手取りを平均年収の75％として計算しています。

また、手取り年収は、扶養家族がいるかどうかや、適用できる控除によって変わります。

控除の種類は以下のように15種類あり、家族構成や配偶者の所得、保険の加入有無などによって適用できる控除が違います。

適用できる控除額が増えると、課税対象額が減るため、手取り年収が増える仕組みです。上記の控除を適用できる人は、手取り年収がより増えると考えておきましょう。

50歳の平均年収と手取りの前年度との比較

「令和6年 賃金構造基本統計調査」による50歳の年収は約456万円ですが、前年（令和5年）の調査では約445万円となっており、1年で約11万円（前年比+2.5％）増加しています。50代の賃金は2年連続で上昇しており、賃上げの流れを反映した結果といえます。

このような統計のデータから、50歳の年収は2年連続で増加傾向にあることがわかります。なお、所得税・住民税・社会保険料の改定（介護保険料の年齢加算など）の影響もあるため、額面年収の上昇分がそのまま手取りに反映されない点には注意が必要です。

50歳男性の平均年収と手取り

50歳男性の平均年収は約514万円、手取り年収は約385万円です。

男性のみの場合は、平均年収・手取りともに高くなっていることがわかります。

50歳女性の平均年収と手取り

50歳女性の平均年収は以下のように約354万円、手取り年収は約266万円となっています。

50歳男性と比べると、平均年収は約159万円、手取り年収は約120万円低くなっており、男女格差は依然として大きい状況です。なお、男女間賃金格差（男=100）は75.8（令和6年）で、近年わずかながら縮小傾向にあります。

【企業規模別の50歳の平均年収と手取り】大企業と中小企業を比較

50歳の平均年収と手取りは、企業規模別にみるとどのような特徴があるのでしょうか。ここでは、男性・女性それぞれを紹介します。

【企業規模別】50歳男性の平均年収と手取り

「令和6年 賃金構造基本統計調査」によると、大企業に勤務する50歳男性の平均年収は約581万円、中企業勤務の場合は約513万円、小企業勤務の場合は約437万円となっています。

50歳男性の平均年収は約514万円なので、大企業勤務の場合は、約67万円多くなっています。逆に中企業勤務は約1万円、小企業勤務では約77万円少なくなっています。中企業の伸びが顕著で、令和5年からは約26万円増加しており、賃上げ機運が大企業以外にも広がっていることがうかがえます。

【企業規模別】50歳女性の平均年収と手取り

50歳女性の平均年収と手取りは、大企業勤務では約382万円、中企業は約354万円、小企業は約326万円となっています。

50歳男性と50歳女性を比較すると、企業規模別・平均年収の違いは以下の通りです。

大企業勤務の場合は、男性の平均年収は女性よりも約200万円高くなっています。中企業・小企業においても100万円以上の差がありますが、男女差が最も大きいのは大企業ということがわかります。

【業界別】50歳の平均年収と手取りで最も高いのは？

業界別の50歳の平均年収を見てみると、最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」で、平均年収は約668万円、手取り年収は約501万円です。

50歳の平均年収が高い業界は、以下の5つです。

1. 電気・ガス・熱供給・水道業　　　約668万円
2. 金融業・保険業　　　　　　　　　約596万円
3. 情報通信業　　　　　　　　　　　約582万円
4. 学術研究・専門・技術サービス業　約550万円
5. 不動産業・物品賃貸業　　　　　　約512万円

「50歳の平均年収」は約456万円なので、上位5つの業界はかなり平均年収が高いことがわかります。特に電気・ガス業界は2年連続で首位を維持しており、安定したインフラ系産業の高水準ぶりが見て取れます。

【業界別】50歳男性の平均年収と手取り

50歳男性の業界別の平均年収と手取りは、以下の通りです。

上位5つの業界は以下のようになっており、「50歳の平均年収」と比較して、業界ごとの違いが見られます。

1. 金融業・保険業　　　　　　　　　　約790万円
2. 電気・ガス・熱供給・水道業　　　　約692万円
3. 学術研究・専門技術サービス業　　　約636万円
4. 情報通信業　　　　　　　　　　　　約609万円
5. 教育・学習支援業　　　　　　　　　約609万円

【業界別】50歳女性の平均年収と手取り

50歳女性の業界別の平均年収と手取りは以下のようになっており、最も高い平均年収は「情報通信業」で、約519万円です。

50歳女性の平均年収が上位の業界は、以下の5つです。

1. 情報通信業　　　　　　　　　　　約519万円
2. 電気・ガス・熱供給・水道業　　　約491万円
3. 教育・学習支援業　　　　　　　　約467万円
4. 学術研究・専門技術サービス業　　約436万円
5. 金融業・保険業　　　　　　　　　約422万円

「50歳男性」と「50歳女性」で上位の業界を比べると、以下のように違いがあることがわかります。

このように、業界別で見ても、男性と女性では平均年収に大きな開きがあります。また、平均年収が高い業界の順位は、男性と女性で異なります。「50歳女性の平均年収」が高い業界は、女性が能力を発揮しやすいと考えることもできます。

【学歴別】大学卒、大学院卒、高校卒、専門学校卒、高専・短大卒を比較

以下では学歴別の平均年収について比較します。

【学歴別】50歳男性の平均年収と手取り

50歳男性の、学歴別の平均年収と手取りは以下のようになっており、最も平均年収が高いのは、「大学院卒」の約794万円です。

「大学卒」と「大学院卒」では、平均年収で約168万円の違いがあります。学歴別では大学院卒の伸びが顕著で、令和5年の約747万円から約47万円増加しました。

【学歴別】50歳女性の平均年収と手取り

50歳女性の、学歴別の平均年収と手取りは、以下のようになっています。

50歳女性の場合は「専門学校卒」と「高専・短大卒」では、年収の違いがほとんどありません。最も年収が高いのは「大学院卒」で約627万円ですが、50歳男性（大学院卒）と比べると、約167万円少なくなっています。

【雇用形態別】50歳の平均年収と手取り

次に、雇用形態別の50歳男性・女性の平均年収と手取りを見てみましょう。

50歳男性で「正社員・正職員の平均年収」と「正社員・正職員以外の平均年収」は、以下のようになっています。

このように、「正社員・正職員」と、それ以外の人の平均年収は、約226万円の違いがあります。50歳女性の場合は以下となっており、「正社員・正職員」とそれ以外の人の平均年収の違いは、約134万円です。

男性の場合に比べると、「正社員・正職員かどうか」が賃金に与える影響は、少なくなっています。

【都道府県別の平均年収と手取り】東京と地方都市の比較

都道府県別の平均賃金（男女計・年齢計、令和6年）を比較すると、以下のように東京都が最も高くなっています。

令和6年は全国計（33万400円）よりも賃金が高かったのは4都道府県（東京都・神奈川県・愛知県・大阪府）のみで、最も高かったのは東京都の40万3,700円でした。東京都と全国平均を比べると、月7万3,300円（年収換算で約88万円）の差があります。

このように、首都圏や三大都市圏を中心に賃金水準が突出しており、地方との格差が依然として大きいことがわかります（出典：厚生労働省 令和6年 賃金構造基本統計調査・第8図）。

【全年齢】役職別の平均年収はどれくらい？

50歳の平均年収を業界別・学歴別・都道府県別などさまざまな角度からみてきましたが、役職別の平均年収はどうなっているのでしょうか。

役職別の統計では、年齢ごとのデータがないため、「男性」と「女性」の役職ごとの平均年収をみていきます。

男性の役職ごとの平均年収と手取りは、以下のようになっています。

部長級・課長級であれば、50歳の平均年収（約456万円）よりもかなり多い賃金を得られる可能性があります。役職に就いている男性の平均年収は、令和5年から令和6年で部長級+39万円、課長級+26万円と顕著な伸びを示しており、管理職の処遇改善が進んでいる様子がうかがえます。

逆に、係長級であれば、平均年収より約20万円多い程度に留まります。

次に、50歳女性の、役職別の平均年収をみてみましょう。

50歳女性の平均年収（約354万円）と比較すると、部長級の場合は、平均年収は約306万円、課長級は約196万円、係長級は約71万円多くなっています。女性も役職別賃金が前年比で増加しており、ガラスの天井は依然存在するものの、管理職への登用が進めば男女格差を縮小する余地は大きいといえます。

このようなことから、女性はなんらかの役職に就いた状態で働くことで、より多くの賃金を得られることがわかります。

50歳の平均年収で必要な生活費をまかなえる？

50歳の平均年収で、毎日の生活費をまかなえるのか、ゆとりある生活を送れるのか気になる人も多いでしょう。

ここでは、「令和5年　家計調査年報（家計収支編）」の統計を元に、単身世帯と二人以上の世帯について解説します。

【50歳単身世帯】生活費と手取り年収

総務省統計局の「令和5年　家計調査年報（家計収支編）」によると、「35歳～59歳の単身世帯の生活費」は以下のようになっています。

男性の場合、毎月の支出は約20万円のため、年間では240万円です。50歳男性の手取りの平均は約385万円（令和6年）のため、日々の生活を問題なく過ごせつつ、老後の貯蓄もできる水準にあるといえます。

50歳女性の年間支出は、約219万円です。50歳女性の手取りの平均は約266万円（令和6年）なので、生活していけるものの、男性に比べるとゆとりが少ないと考えられます。

【50歳二人以上世帯】生活費と手取り年収

世帯主の年齢が50～59歳の世帯（1世帯あたりの人数は1.842人を想定）の消費支出は、以下となっています。

これらの統計のデータによると、年間の消費支出は約418万円です。

50歳の平均の手取りは約385万円（男性、令和6年）のため、「勤労者の世帯主と専業主婦」というようなケースでは、生活は厳しくなる可能性があります。物価高が続く中、世帯収入を高める工夫が一層重要です。

問題なく生活するためには、共働きをしたり、配偶者がパートなど何らかの働き方で収入を得ることが必要です。

50歳で平均年収以上を得て手取りを増やす方法

50歳で平均年収を上げ、手取りを増やすにはどのような方法があるのでしょうか。

50歳は定年後の生活も見据えて、老後資金を貯めていかなければならない時期でもあります。手取りを増やせれば、貯蓄できる金額も増えるため、安心できる老後につながります。

ここでは、手取りを増やすための4つの方法について紹介します。

副業収入を足して平均年収を増やす

近年は、副業を認める企業も増えてきているため、副業をして収入を増やすこともひとつの方法です。

主な副業としては、退社後や休日に友人の会社を手伝うなどして収入を得たり、オンラインで仕事を受注したりする方法があります。

ただし、副業に時間を取られてしまうと、本業がおろそかになって評価が下がるリスクもあるため、注意が必要です。

副業を始める時は、ただお金を稼ぐだけでなく、将来のキャリアも考えて選びましょう。例えば、今の仕事で成長したい人は、本業に関連した副業を選ぶといいでしょう。

そうすれば、副業で学んだことが本業でも役立ちます。また、いつか独立したいと思っている人は、その目標につながる副業を選ぶのがおすすめです。そうすれば、副業が将来の仕事の準備にもなります。

このように考えて副業を選ぶと、今の収入を増やすだけでなく、将来のキャリアにも良い影響を与えられます。

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しかし、転職活動時に中小企業も含めて求人を探してみても、提示される年収の多くは400〜550万円程度。この現実を目の当たりにして、転職を躊躇する方も少なくありません。一方、この給与相場を受け入れなければ、新たな職を見つけるのは極めて難しくなってしまいます。なお、令和6年の50歳男性平均年収は約514万円なので、この範囲内であれば「平均並み」と捉えることもできます。

転職を成功させるためには、自分の希望する給与をどこまで調整できるかを冷静に見極める必要があります。今回紹介した給与相場を参考にしながら、自分の市場価値と希望年収を再度見直してみましょう。

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まとめ

令和6年の最新データによると、50歳の平均年収は約456万円、手取りは約342万円です。男女別にみると、50歳男性の平均年収は約514万円・手取りは約385万円、50歳女性の平均年収は約354万円・手取りは約266万円。前年（令和5年）と比べて全体で約11万円アップしており、賃上げの追い風が50代にも及んでいることがわかります。

一方で、企業規模・業界・学歴・雇用形態・都道府県によって平均年収は大きく異なります。大企業・電気ガス業・金融保険業・大学院卒・正社員・東京都などの組み合わせでは、平均より大幅に高い年収を実現できる可能性があります。

50歳の平均年収があれば、単身世帯は問題なく生活できますが、二人以上世帯だと生活が苦しい場合もあります。物価高が続く中、世帯収入を底上げする選択肢を持っておくことが大切です。

【50歳から年収・手取りを増やす4つの選択肢】

• 副業を活用して収入源を複数化する
• 平均年収が高い業界・大企業への転職を検討する
• これまでの経験を活かして独立・起業する
• 新NISA・iDeCoで資産運用を始める（または積み増す）

50歳は気力・体力が充実しており、まだまだ元気に働ける年齢です。子育ても一段落し、効率的に老後資金を貯められる時期でもあるため、年収アップの方法を前向きに検討し、計画的な資産形成を行いましょう。「定年後も収入を確保したい」「自分の市場価値を確かめたい」という方は、50代の転職に強いエージェントへの相談も選択肢のひとつです。